グラフは環境省温室効果ガスインベントリオフィスの値を使っています。
日本の家庭から1年間に排出される二酸化炭素の量は、世帯あたり5000kg近くにもなります。その40%は電気に由来します。ごみの焼却や、水道利用(水浄化や下水処理など)に伴って排出される二酸化炭素も、それぞれ4.8%と2.2%を占めており、ごみ問題や水問題とあわせて考えていく必要があります。
ちなみに電気は直接家庭から二酸化炭素が排出されるわけではありません。発電所で石油や石炭やガスなどが燃やされるときに二酸化炭素が発生し、電気に転換されたものが、家庭に届いて使われるという仕組みです。
用途別でみると、最も大きなものは「動力他」という区分ですが、もろもろの家電製品がこのなかに含まれています。
なお冷房は全体の2.0%しかありません。暖房はそれに比べると6倍も多く排出されていますので、冬の時期にいかに省エネに取組むかが大切になっています。あわせて給湯も意外と大きな割合となっていますので、決して「湯水のように使う」ことがないようにしましょう。
用途別で暖房が多いことが示されましたが、月別の二酸化炭素排出量を分析してみると明らかです。これは総務省家計調査をもとに、東京在住の家庭の月別のCO2排出量をグラフにしたものです。
東京も日本の中では、比較的温暖な地域に位置していますが、それでも冬のCO2排出量の増加は大きく、1年でもっとも多くのCO2が排出される季節になっています。夏も暑いので冷房で多くエネルギーが使われていそうですが、夏の増加はわずかにとどまっています。冬に多くなるのは、暖房だけでなく、お風呂なども多くお湯を使うようになる面もありそうです。
ただし、だからとって夏に省エネに取り組まなくてもいいというわけではありません。冷房は家庭では電気エアコンが稼働していますので、供給量が限られた電力が逼迫する可能性があり、節電が呼びかけられてきました。ただ冷房が多いのは家庭ではなく、会社や店舗など業務部門になります。寒すぎる設定をしている場所があれば、少し控えめにしてくださいと伝えるのも、大きな省エネの取り組みです。
自分の家庭が多いのか少ないのか、判断の基準にしてみてください。
自分の家庭について、チェックしてみたい場合には、環境家計簿をインターネットから取り組むことができます。
2015年度から、家庭のエネルギー消費量についてアンケートを用いた調査がされるようになりました。インターネットアンケートと調査員アンケートがありますが、おおむね一致しているので、総合の値を用いて構わないと思います。
エネルギー機器の利用状況なども含めて調査がされています。月別のCO2排出量は表5-3-1で整理されています。